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書棚の整理中に・・・

  日常の雑事の中でで本棚の整理は、ひときわ時間が掛るが楽しい作業でもある。 昔読んだ本に懐かしさを感じつい手にとって読み始めてしまう事は誰もが経験することだろう。 今もついその表紙を開いてしまった本がある。 1987年に講談社から発行された糸川英夫博士著「日本が危ない」、その128頁に次の様な文章がある。

「イスラエルはまったく違う。砂漠で農業が出来ないから、農産物を輸入すればいいというのではなく、砂漠でも何とか農業ができないものかと、一所懸命に考えて、独自の方法を開発した。それも、砂漠という農業にとっては致命的な悪条件を、逆に利用したすばらしいアイディアである。 ユダヤ人は常に周辺民族との苦しい戦いを強いられ、流浪の旅でも迫害され続けてきた。だから、例え農産物を何処かの国から輸入しても、その国との関係が悪くなって輸入がストップしたらどうしようかと、ずっと先のことまで考える。しかし、日本人はそこまでを考えない。 だから、オイル・ショックの様な事が起こると、とたんに狼狽し、日本中がパニックにおちいる。 日本も先のことを考えて原子力の利用をしているのではないかという人もあろう。その原子力発電にしても、海外からの輸入技術で、日本人が独自に開発したものではない。 しかも、廃棄物の再処理問題も解決していないうちに、何処かの国で再処理技術も開発してくれるだろうから、そのときに処理技術を導入すればいい。 それまでは、どこかにためておけ。 これで、先の事を考えたつもりなのである。」

 上述の状態は25年を経過した今も余り変わっていない。 糸川英夫博士は1996年徳間書店から出版したその著書「日本でくらしたい日本人のために、これだけは言っておきたい - 21世紀への遺言」170頁以降に次の様な文章をも残している。 少し長いがここに引用する。

 「核開発をめぐる人間のおごり もう一つの話をします。世界中のマスコミの大反対の中で、フランス政府は、南太平洋のムルロワ環礁で核実験を強行しました。今後も、核兵器開発は止みそうもありません。 ここで、考えてみたいのは、第一に「核技術とは何であるか」ということと、第二に『民生技術はどうなのか」、第三に「核技術と我々の、経済状況、社会状況とのかかわり』です。 まず、第一の核技術とは、ウランやプルトニウムという極めて原子量の大きな原子やその同位元素に、中性子をぶち込むと、原子核が分裂します。 この時、同時に新しい中性子が飛び出して、次の原子核に玉突き現象で当たるのです。これが、連鎖反応でおきるのが、核分裂の原則です。 この時に、原子の一部は物質からエネルギーに変換し、考えられない程のすさまじい熱を発します。 この破壊力を利用したのが、核兵器であり、核分裂をコントロールしながら熱エネルギーを利用する原子力発電です。 ここで、厄介なのが、この核分裂後に残ったかけらが放射能を持つことです。この放射能は持続時間がきわめて長いのです。  ヒロシマとナガサキでは、戦後五十年をへても、残留放射能が遺伝子にどの様な影響があるかわかっていません。 何世代も後にどんな影響が出るかわかっていないのです。 さらに、原子力発電の第二の問題点としては、「放射性廃棄物」と呼ばれるゴミの始末にはっきりとした解決法がないことです。現在示されている解決法は、深海投棄にせよ地中投棄にせよ『そのうち何とかなるだろう』というもので、現在の繁栄と引き換えに子孫に災厄を押し付ける方法です。  
       ・・・・・・・・中略・・・・・・・・・・・
 エネルギー問題の危機は確かに存在します。 しかし、それを核というテクノロジーで解決しようとしても、解決しません。 テクノロジーは問題を先送りすることは出来ても、究極的な問題の解決とはならないのです。 原子力をエネルギー不足の解決法だと信じている人々は、物事を根本的に考えていないといわざるを得ません。 人間はもっと「人間原理」から技術を扱わなければなりません。 エネルギー不足の問題は、人口とその一人当たりのエネルギー消費量から発生する問題です。この大きな二つの問題と、更にその背後にあるエントロピーの問題まで考えを巡らせれば、もはや核を軽々しく扱うことはできなくなります。 そして、簡単に核開発が止まらないのは、核で儲かる人がいて、雇用が確保される人がいるという経済の仕組みと結びついているということを理解しなくてはなりません。 ただ、反対を唱えるのではなく、経済問題としてポスト原子力産業を示さなくてはなりません。それは、他のページでも述べますが、エネルギーとしてはコジェネレーション発電であると私は考えます。 又、技術がいずれ世界中に広まることを考えると、人種間の紛争を解決する道を見つけなくてはなりません。つい、数十年前まで、国家は常に戦争するものでした。しかし、最近は戦争好きの国家は国際社会からも国民からも見放されるようになり、自然と戦争は起こりにくくなっています。 種族間の紛争でも早く、それの起こりにくい装置やシステムを作っていかなければなりません。」

 糸川博士は1999年2月に逝去された。あちらの世界から、今の日本の状況をどうご覧になっているだろうか。

6/1/12

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日本のものづくり力の行方?

昨日配達された「週刊朝日2017年9月29日」に「自動車の世界市場で日本勢包囲網 - ”一強”トヨタも絶体絶命」というかなり刺激的な記事が掲載された。少し乱暴かもしれないが、我が国の大企業は、既存の系列企業との関係や莫大な開発費をかけて従来から培ってきた既存技術へのこだわりなど様々なしがらみから抜け出せずもがいているうちに、ドイツをはじめ海外自動車産業界はEV化へ向けて着々と手を打っているぞ、という、日本の自動車産業に対して強く警鐘を鳴らす内容である。  その中で、注目を引いたのは、「『我々が直接クルマを作る必要があるのか』。VW社内では今、こうした議論が盛んという。 あまり知られていないが、実はVWが自らクルマを作らなくても、立派に生産できる仕組みをドイツの自動車産業は持っている。 量産以外の開発から試作までを請け負うエンジニアリングサービス会社が台頭しているからだ。ドイツのFEV社や隣国オーストリアのAVL社などで、その開発能力はVWにも負けない。 実際、ホンダが新型シビックのエンジンをAVLに開発委託したほどだ。」という。 そして、ドイツのバーチャル設計力とシミュレーション技術力に対し、日本はそれらを軽視してきたことが、自動車王国日本がEV化への対応に大きく遅れた原因ではないかと(筆者理解要約)。 ドイツのみならず、フランスとイギリスがガソリン車の販売禁止策を打ち出し、中国もEVへの移行を決めて、米国もテスラモーターズに代表されるようなEV化への流れがほぼ確実である。   なぜこうなるのか、なぜ日本のEV化への動きがこうも鈍いのか。 ドイツは、2006年に「ハイテク戦略2020」を定め、そのアクションプランとして2011年に「インダストリー4.0」政策を発表し、爾来、IoTやAI技術、ソフト開発技術などの先端技術を用いてドイツの産業構造そのものを大きく変える努力をしてきた。 日本は、2011年3月11日の大震災と福島第一原発事故という大変不幸な事態に直面したことが、先進技術による産業構造変革へ向けて大きく踏み出す力を削いだことは否めないとは思う。 だが、しかしその時こそ、日本の未来を見据えてこの国をどうするかを考え行動に移す貴重な機会の筈であったが、未だにその歩みは極めて遅い。モノづくりの国、日本には、素晴らしい技術が多くあり、個々の要素技術を集積すれば欧米に…

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ピラミッド建造方法の謎

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7/5/09