スキップしてメイン コンテンツに移動

GigaOM

GigaOM。。。この言葉は何だろう。　世界の技術革新を主導する人達と世界の潜在的な顧客企業や提携先、或いは投資家達とを結びつける事業媒体として設立された企業がGigaOM Network。　そして、その代表的なブログサイトが２００６年に開設されたGigaOMである。　ここには、分野ごとに７つのブログサイトが集約されている。　統括サイト"gigaom", アップルのことだけを語る"theAppleBlog", クリーンエネルギーを語る"earth2tech"、クラウドコンピューティングに関することを書いている”STRUCTURE"、ビデオ関連のブログ”NewTeeVee"、等である。　

現在世界のインターネット上には技術分野と新起業群に焦点を定めて情報を発信しているサイトやブログは、数多く存在する。　その中でも、GigaOMは、情報精度とその解析力、見識という点で一歩先んじているようだ。　CNN,　ニューヨークタイムズ、ビジネスウィーク、ロイター等々、有名なメディアに専門的な立場における情報を提供しているとのこと。

我国、日本の新しい技術、技術を有する中小企業群を世界の市場、潜在顧客やパートナーと結びつける一助となりたい、思いは同じANSLists。　孤軍奮闘では限界ある。　何とかしたい。

9/9/10


ラベル:

コメント

コメントを投稿

このブログの人気の投稿

生産性と品質

 　国富の程度をGDPだけで表すことが果たして妥当かどうかという議論を脇において、2000年以降2023年までの世界の 一人当たりGDPの推移 を眺めてみると経済面における我が国の凋落ぶりが実によくわかります。2000年から2022年の間に多少の凸凹はありますが日本の一人当たりGDPの値の世界における順位は下がり続けており、昨年(2023年)末に内閣府が発表した2022年の一人当たりの名目国内総生産（GDP)はドル換算で３万4千ドル強でOECD加盟国中２１位、G7（先進７カ国）で最下位となっています。それもそのはず、一例を挙げれば、日本の一人当たりGDPは過去20年余りの間ほぼ横ばいですが、米国はこの間ほぼ2倍になっています。どうしてこうなるのか、世界をリードするような新しい技術や製品を出せない、社会全体のディジタル化が進まない、少子高齢化に伴う労働人口の減少、これらによる一つの結果でもある為替レートが大きく円安に動きつつあるなど様々な原因が挙げられていることは本ブログをお読みいただいている方々ご承知の通りです。 　一人当たりGDPを増やすにはどうすればよいか、活発な議論はありますが実効策がなかなか見つからない中で、各企業の生産効率を上げるべしと声高な論があり、そのためには先ず「給与を挙げよ」との声が強まり、我が国首相自らが経済団体に対して給与を上げる努力をするように強く要請してきました。その成果が表れたのか、今春（2024年）の大企業に於ける昇給率は数十年ぶりに大きく上がりました。中小企業に於ける昇給率はまだまだこれからというところのようですが。。。 　では給与を上げさえすれば生産性は上がるのかという点が、本ブログのポイントです。給与が上がれば確かに個々人の消費、経済活動が活発になり一人当たりのGDPも増える可能性が高く、生産性を上げる有効な要素の一つではあると思います。　しかし、ここで、生産性が上がるということは、生産品質をきちんと維持できているということを前提としなければなりません。具体例を挙げれば、製品やシステム品質、それらの据え付け工事サービス品質などを疎かにすることで、製品の無償交換や工事サービスの無償提供が発生することとなりこれらは生産性に対しては負の効果をもたらすはずです。　かつて日本製のものは故障が少なく高品質である点が非常に高く評価される...
コメントを投稿
続きを読む

我が国メディアに期待すること　

 　昨日は安倍元首相の「国葬儀」が行われました。テレビも新聞も殆どのメディアはその「国葬儀」の様子を伝えながら、国論を二分した「国葬儀」の意味をどこに求めるのか控えめに報じていましが、核心に迫る報道は殆どなかったように思います。実は、筆者はテレビや新聞をさほど見たり読んだりしていたわけではありませんので、認識が誤っているのかもしれませんし、もしそうであれば結構なことなのですが。 　核心とは、つまり保守本流を標榜している自由民主党総裁として安倍元首相が何を成したのかということです。では「保守」とは何か、東京工業大学教授の中島岳志氏は次のように述べておられます。「保守とは、イギリスの政治家エドマンド・パークのフランス革命批判を嚆矢とする思想で、設計的に社会を改造しようとする進歩主義への懐疑を共有する。保守思想家たちは、理性に対する過信を諫め、急進的な改革主義に待ったをかけてきた。革新は歴史の風雪に耐えて残ってきた良識や経験値に基づいて斬新的に進めるべきであり、『その国独自の歴史的伝統や慣習の保持、人々の生活に根付いた文化や宗教的意識の継続性』を大切にしなければならないと説いてきた。」（東京新聞2022年9月27日夕刊） 　安倍元首相は、実に多くのことを仕掛けてこられましたが、その結末がどうであったか、筆者には、保守政治家を標榜なさりつつもこれまでにないほど米国との距離を縮め米国の従者のごとき国家像を追求されていたように見えます。 　更には、今年7月8日に安倍元首相が凶弾に倒れてから急に表面化した韓国旧統一教会と日本の政治家とのかかわり合いがあります。自由民主党国会議員の半数近くが濃淡の違いはあるにせよなにがしかの形で旧統一教会とのかかわりを持ったとされています。これにより、旧統一教会による日本政治への関与が懸念され、此処にも自由民主党の本来的な意味における「保守性」が維持されていたのかどうかという疑念が湧いてきます。又、その教祖の発言を記録したといわれる分厚い書物には「日本人は韓国に貢ぐべし」といった主旨の記述もあるといわれています。日本人が”寄付金”として貢いだ額は莫大な額に上り、メディアでは専ら過去の寄付金を募る方法が霊感商法にあったとする点に集中しています。　無論、霊感商法の”被害者”の方々は本当のお気の毒なことだったと思いますが、我が国メディアには同協会...
コメントを投稿
続きを読む

総上流社会

表題の「総上流社会」は、平成20年1月15日付け神道時事問題研究という隔週発行の新聞に掲載された対談記事の題目だ。　高度成長期、我国では「一億層中流」という言葉が日常的に使われていたが、「総上流社会」は、目新しい。　皆が冷め切っているが如き現代日本社会、総評論家時代の今こそ、大きな夢を自ら当事者として実現してゆく若い人材が必要と説く。　この様な人材が多く育ち社会全体を引っ張る力が生まれれば、30年ー40年後、戦後100年の日本は世界に誇れる光り輝く、総上流社会になりうるのではないかと。　 何だか最近足元を見回す議論が多く、遠くを見ることを忘れかけていたような気がする。　総上流社会を目指すという言葉が妙に新鮮であった。 1/9/08
コメントを投稿
続きを読む