ウェブ２．０の時代　－新事業の芽生え

Web2.0の時代と言われ始めて久しい。　日本や韓国の通信・ネットワーク基盤は世界の最先端に位置する。　其の先端的な基盤を使いこなすことにより、新事業が創出され、新規雇用も創られて行く。　

環境問題解決へ向けた弛みない挑戦、創造力と新技術の駆使、そこに新しい仕事が生まれ、環境問題解決の一助をなす、このビデオで紹介されているMicroEngergy Creditsの共同創業者の一人April Allderdice女史の話は、とても刺激的だ。　そして、聴き手のJoshua-Michéleがとても良い。

Ｓｏｕｒｃｅ：O'reilly rador

1/28/09

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テレビ放送

　 "Go Beyond Borders", "When we know it, you'll know it"... ＣＮＮの姿勢を示す様々なスローガンの中で、私が気に入っている言葉だ。　このテレビを見ていると世界中の出来ごとを素早く簡潔に報道してくれるだけではなく、アフリカ、アジア、中東など其々の地域固有の文化、社会問題など好奇心をそそるテーマを特番風にじっくりと見せてくれる。　　先程、午後 6 時台の時間帯に日本を代表する公共テレビのチャネルを覗いてみた。地上波総合テレビチャネルは、お笑いバラエティー、教育チャネルは子供向けアニメ番組、衛星放送第一チャネルは巨人対阪神の野球中継、衛星 2 チャンネルは休止、衛星 3 チャネルは「未解決事件 File. 2 オウム真理教」と称する特別番組、衛星第４チャネルも休止、今世界で何が起きているか全くお構いなしの体だ。　　無論これは私の好みの問題だと思うが、多くのチャネルを有する公共放送、一チャネル位は時々刻々と変化する世界の「今」を見つめて報道し続ける姿勢を示してほしい。　ＣＮＮに衝撃を受けて 30 年、我国テレビ放送には未だに変化の兆しは無い。

議論を重ねて国民の総意で決めてほしい

これからの電力をどの様にして賄うのか、電力消費量を減らすことを前提とした社会に移行するのかなど、日本は今重大な判断を迫られている。　これらのことは、一部の”専門家”の提言だけで決めるのではなく、国民が充分納得し得る手段をもって決定して欲しいとの思いから、先日朝日新聞に投稿した内容をここに備忘録として貼り付けておく。 2011年7月18日朝日新聞朝刊「声」欄 7/19/11

国際協業

米国ウォールストリートジャーナルのインターネットサイトに”D| All Things Digital"というページがある。通常ここで取り上げる技術/製品は一回一つの技術/会社だが、今回は一つのテーマに3社が関わる。　 Canesta と Gesture Tek という米国企業2社と日立の3社だ。　ここで紹介される新技術の応用例は、テレビ受像機に内蔵した小さなカメラが人間の手振りを読み取り反応するというもの。　テレビ受像機に限らず、様々なディスプレーパネルに利用でき、家庭内の電気製品を一つの画面に向かいジェスチャーで制御できるという。　出来てしまえばどうということもなく、“利用範囲の広い面白い技術”であるが、このような技術を1社独自で開発しようとすると膨大な時間と資金を必要とするように思う。　「3人寄れば文殊の知恵」の結晶が、まさにここにある。　日米の国際協業で有るところが今後益々複雑になるであろう新技術開発の方向を示唆している。 7/6/09

あんず雑感

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