日本の技術

我々日本人は、様々な国内メディアが発信する「世界に誇る日本の技術」、「技術立国日本」などの言葉をよく見たり聞いたりするが、果してそうか。　国際的にも通じる話なのか、時折疑問に感じながらも、国内にいるとそんな疑問も何となくメディアの主張に流されてしまう。

米国にTechnologyReview.comという技術情報サイトがある。　このサイトを運営する会社のオーナーはマサチューセッツ工科大学だ。 Technology Reviewという媒体自体は１８８９年に創刊された雑誌である。　これをインターネット用に構築したサイトが、TechnologyReview.com。　このサイトには、英語、スペイン語、ドイツ語、イタリア語、そして中国語と５カ国後で情報発信をしている。

ここには日本語はない。　世界で日本語を理解する総人口とドイツ語あるいはイタリア語の総人口と何れが多いか判らないが、日本語が無いのは少し寂しい感じがする。　日本人の側に、世界の技術情報を日本語で理解する必要性はないというおごりが有るのかもしれない。　　

日本の技術情報は時折、このTechnologyReviewで取り上げられているようであるが、余り多くはない。日本には魅力的な新しい技術がないのか、それとも日本からの情報がTechnologyReview.comの執筆者達に届かないだけなのか。　いずれにしても、我国の技術情報が日常的に或いは体系的に彼らの目に触れるようになっていないことだけは確かなようだ。

何時もこのブログで書くことだが、先ずは我国技術情報を世界へ向けて自ら発信する手だてをつけること、そして我々は世界の技術情報を日常的に手に入れる手段を構築するべきこと、もはや焦眉の急の様に感ずる。

9/16/09

最近の住宅事情

最近のメディアで、嘗ての集合住宅団地の過疎化や、古い戸建て住宅が廃屋同然で放置されているという報道が目につく。　一説には700万戸以上も空き家になっているという。　これらの家は今後どのようになるのか。　恐らく集合住宅ビルは、耐震強度などの問題から取り壊されて新たな高層住宅に生まれ変わるのか、廃墟となっている古い戸建て住宅はどの様になるのだろうか。　疑問は尽きない。　所有者の意思をもとに、建物の強度、補修費用や立地条件等を判断基準として、取り壊すべきものとそ再利用するものに振り分けられて行くのであろうか。

このような時代背景にあって、今なお都心部には高層住宅が建設されて行く。　これらの高層住宅も40-50年後には廃墟となる危険性があるであろうに。　我が国日本は、既に鉄道、バス、道路などの交通網が整備され通勤時間も凡そ1時間以内に収まる勤労者が恐らく70%を超えているであろう。　されば、これ以上都心部に高層住宅を建設することはやめにして、今既にある住宅地域を再整備して、日本らしい豊かな街並みを取り戻す努力は出来ないものか。　東京を少し離れると地方には大きな戸建民家が建ち並ぶ。　青い空が広がり、気持も開放感に満たされる。　在宅勤務制度を導入する企業も増えてきた。　であれば、空気の良い地域に住みながら仕事をする人も増えて行くであろう。

現在の住宅街を美しく整備すること、実現するためには国や地方の行政主導による整備計画や制度整備、税制整備、金融支援機構など、やや復古調の制度見直しも必要かもしれない。　大変な作業であろうが、”日本の住宅寿命は30年”等といわれている現状、家を建てても30年後には又建て替える、何と無駄の大きいことか。　昨年福田政権の時に”200年住宅の普及を”と言っていた。　見識である。　

そしてもう一つ、瑣末なことかも知れないが、住宅街の電柱はすべて撤去し、共同溝を設けて、電力線、通信ケーブル、ガス、水道すべてを共同溝に埋設すれば、都会の住宅地の青空も広くなる。　　外国から来る友人は、商業地、住宅地を問わず空に雲の巣の様に張り巡らされている電力線と通信線に例外なく驚きの声を発する。

9/7/09

日本のかたち

8月30日の衆議院議員総選挙で民主党が歴史的大勝で308議席を獲得。　1955年以降本格的な政権交代は初めてとあって、民主党が主導するこれからの日本の進路についての議論が、賑やかだ。　国家100年の計、今や崩れかかっている日本のかたちをどうするのか。　

国際関係は？　国民を豊かにする経済成長策は？　国土整備は？　農業の再生は？　人口問題は？　これらを将来支えて行く青少年の教育は？　課題山積、一年や二年で結果を求めることは拙速に過ぎるかも知れない。

米国オバマ大統領の様に、”Green Energy社会の構築”、”核廃絶”というとても分かりやすく、従来路線と180度異なる政策ビジョンを掲げることは、中・長期的な方向を示す意味で重要であろう。 Green Energyは日本の得意分野、”核”問題は被爆当事国、先ず日本から強力に発信されなかったことは少し残念だが。

わが国には豊かな技術開発力・創造力、人的資源、豊かな観光資源や文化資源、があり、仕組みを変えることにより更なる成長を期待することができる。　農業や漁業さえも然り。

9月16日の国会承認を経て動き出す民主党鳩山政権。　期待したい。

9/7/09

ＯＬＥＤ照明技術

20年以上前に発表された有機材料に通電すると光を放つ現象は、将来の画像ディスプレイ技術や照明技術を変えるといわれたが、実用化へ向けての様々な課題があり、未だ白熱球や蛍光灯などの様に日常的に使われるレベルには至っていない。　テレビ用には、2007年にソニーが11インチ画面の商用化に漕ぎつけた。　

有機ＥＬ（ＯＬＥＤ　－Organic Light Emmitting Diode)による照明市場は2015年には6000億円規模になるとの予測もあり、米国コダックやＧＥ，オランダフィリップス、ＮＥＣグループ企業など多くの世界企業が一層の普及へ向けて地道な努力を続けている。　

我国はこの分野でリーダシップを取れるか・・・有機ＥＬ開発に力を注いできた城戸淳二氏（山形大学教授兼山形県産業技術推進機構有機エレクトロニクス研究所長）が日本経済新聞の「日本創造会議」と題する記事（2009年8月4日朝刊）の取材に応えて、「日本企業は有機ＥＬの素材開発や、素子作り、製造装置などで優れた技術を持つ。　垂直統合すれば世界最先端の有機ＥＬ産業を築き上げられる。」との思いから昨年ルミオテックという企業設立したとのこと。　

ＯＬＥＤ照明パネル商用化には製造コストの低減など、克服しなけらばならない課題はあるようだが、是が非でも世界をリードする地位を築いて頂きたい。　

8/4/09

ついに動くか日立

昨日、日立製作所川村新社長による「社会イノベーション事業の強化」と題する説明会が催された。

上場子会社5社を吸収合併すると共に、情報通信グループや社会インフラ事業を強化し、新たな視点で電池事業にも相当の力を注ぐとある。　

それにしてもグループ全体で944社、約４０万人もの従業員を抱える巨艦、小回りは難しく解決するべき課題は山積しているであろうが、動けば強烈な推進力を有する会社の筈、有言実行、発表通りの計画を成就してもらいたい。

7/29/09

パソコン内での顧客争奪戦 （３）

「パソコン内での顧客争奪戦」、今年６月と一昨年２００７年９月に触れたが、TechCrunchのCEOMichael Arilington氏の話は、其の競争が熾烈になりユーザにとっては益々選択肢が広がってゆく様が語られていて面白い。　ブラウザ機能一つとっても、今やマイクロソフトのBing,　Google, Safari,　FireFoxと一つのパソコン上で何時でも瞬時に切り替えられるようになってきている。　このようなことが簡単にできるのも、ソフトウェアの発展、通信環境の発展、クラうドコンピューティングといわれる技術進化、そして最も重要なことはハードウェアとしてのパソコン自体が長足の進歩を続けていることだ。

未だ多くのパソコンのOSがマイクロソフトで有るが故に、Googleで開いたサイトの情報をより深く検索してゆくとマイクロソフトの「Internet Explorer」を使わないと閲覧できないものがある。　このような時には改めてInternet Explorerから再度そのサイトへアクセスしなおさなければならないトいう煩わしさはあるが、何れは改善されることは間違い無い。　

7/27/09

Verizon

Verizon Communicationsの会長兼CEO、Ivan Seidenberg氏が語る同社のビジョン、米国人特にVerizonの顧客には余り評判が良くなさそうだが、世界中の人と人をもれなく繋ぐ企業でありたいと言い切るところは宜しいのではないかと思う。　如何であろうか。　元のインタビューは45分と長過ぎるので、10分程度の要約版をここに下記に貼り付けておく。

尚、Verizon Communicationsとは、1984年に当時世界最大の通信事業会社であった旧AT&Tが米国内地域電話事業を7つの地域電話会社に分離・分割して生まれたアメリカ東部の電話会社ベルアトランティックが、2000年に大手独立電話事業会社GTEを買収した折に、社名を現在の名前に変えたもの。

7/20/09