スキップしてメイン コンテンツに移動

世界一の技術とは?

アップルからiPodが発売された時、その洗練されたデザインや操作性、当時としては驚異的な記憶容量などと共に、iTunesという仕組みを用いた新しい事業モデルが爆発的なブームを呼び起こし、iPhoneという新製品も加わって、その勢いは未だ衰えない。 

それまで携帯音楽プレーヤーの分野において、ほぼ世界市場を席巻していたつもりの我が国では、「iPodのような製品は日本の技術をもってすればすぐにでも出来る」という声もよく耳にした。 確かにその通りであろう。  然し、アップルによる独創的な製品開発、開発から商品出荷に至る厳格なプロセス、そしてネットを通じた音楽配信という総合力を結集した創造的事業おいて他の追随を許さぬほど、先行されてしまった現実がある。 

先日、「事業仕分け」で、我が国のスーパーコンピュータ開発に関する国費投入の是非が議論された。その折、「世界二位では何故いけないか」との仕分け人の問いかけに対して、「一位を狙わずして果して二位になれるや」という反論が起きた。 このことに関して、まつもとゆきひろ氏(ネットワーク応用通信研究所フェロー、Ruby開発者)は、「スパコン世界一は無意味」(日経ビジネス2009.12.21-28年末合併号)と題するコラムの中で、「私が開発したプログラミング言語『Ryby(ルビー)』は、性能がいいとは言い切れない。 例えば、同じ働きをするプログラムをRubyと『Java(ジャバ)』の両方で開発した場合、多分Javaの方が性能はいいだろう。 一秒間に処理できる命令数でRubyが劣る。 しかしIT業界では、同種のアイディアを持つ企業に先んじて、自社製品を市場に投入することが勝負を決める。」と述べている。 同感である。

今回の”世界一を狙うスパコン開発”論と、先の”iPodは日本の技術をもってすれば造作もなく出来ること(出来た筈のこと)”という言い方に同質性を感ずる。

12/28/09

コメント

このブログの人気の投稿

アップルの戦略 - その2

6月29日予定通りiPhoneが北米にて発売になった。 その後順調に販売を伸ばし、2007年中に1000万台売るとの目標も現実味をおびてきた。 1月にSteve JobsがiPhoneを大々的に発表して以来アップルウォッチャー達が、いろいろな事を言ってきたが、実物の出来は果たしてどんなものか、日本では未発売であるが故に、私は残念ながら現物を見ていないが、大いに期待を寄せていた。 予想通り、6月29日の発売日直後のメディアの評価は、ほぼ例外なくiPhoneに高い評価を与えている。 あるメディアは発売直後にiPhoneをばらばらに分解して其の部品メーカー名を公表している。  私は、日頃どの様に素晴らしいマーケッティングであっても、其の製品が前宣伝通りに作られていなければ話にならないと思っていた。 シスコやベイ(ノーテル)などのネットワーク企業は、マーケッティングで将来の夢を語り、其の時点では、其の夢を満たすには不十分な製品を販売してきた。 少し言い過ぎかもしれず、表現は悪いが、謂わば”逃げ水マーケッティング”とでも言おうか。  ネットワークインフラ機器と消費者用端末機器とは違うのであろうが、iPodに始まったアップルの手法は夢を直ぐに実現にしてみせる、一般消費者が"こんなものあったら凄いな。 3年先かな5年先かな?”と漠然と考えているものを、直ぐ市場に出す、それも仔細な機能を前宣伝通りに実現してみせる、これはもうIT機器ベンダーの模範というか、従来のIT機器ベンダーの仕事の進め方を根底から覆すほど革命的な手法といえるのではないか。 今回、製品の出来栄え、日程、出荷管理と其の情報管理体制などに象徴される、今回のiPhoneの素晴らしい成功は、アップルのビジョン、透視力(人間の趣向、IT市場動向、ネットワークインフラ動向など等)、柔軟な発想を鼓舞しての製品企画、開発、設計、製造、マーケッティング、ロジスティックス、そして其の全工程を通して管理するプロジェクトマネージメント、これらが一枚岩でなければ、このような芸当は出来なかったように思う。 嘗て、何かの記事でアップル社内には、Jobsの余りに強すぎるカリスマ性に対する不満がくすぶっているというようなことを読んだ記憶がある。 私にはアップル社内の事は判らないが、少なくとも、今回の件で見る限り、アップル社内は、一丸とな...

我が国メディアに期待すること 

  昨日は安倍元首相の「国葬儀」が行われました。テレビも新聞も殆どのメディアはその「国葬儀」の様子を伝えながら、国論を二分した「国葬儀」の意味をどこに求めるのか控えめに報じていましが、核心に迫る報道は殆どなかったように思います。実は、筆者はテレビや新聞をさほど見たり読んだりしていたわけではありませんので、認識が誤っているのかもしれませんし、もしそうであれば結構なことなのですが。  核心とは、つまり保守本流を標榜している自由民主党総裁として安倍元首相が何を成したのかということです。では「保守」とは何か、東京工業大学教授の中島岳志氏は次のように述べておられます。「保守とは、イギリスの政治家エドマンド・パークのフランス革命批判を嚆矢とする思想で、設計的に社会を改造しようとする進歩主義への懐疑を共有する。保守思想家たちは、理性に対する過信を諫め、急進的な改革主義に待ったをかけてきた。革新は歴史の風雪に耐えて残ってきた良識や経験値に基づいて斬新的に進めるべきであり、『その国独自の歴史的伝統や慣習の保持、人々の生活に根付いた文化や宗教的意識の継続性』を大切にしなければならないと説いてきた。」(東京新聞2022年9月27日夕刊)  安倍元首相は、実に多くのことを仕掛けてこられましたが、その結末がどうであったか、筆者には、保守政治家を標榜なさりつつもこれまでにないほど米国との距離を縮め米国の従者のごとき国家像を追求されていたように見えます。  更には、今年7月8日に安倍元首相が凶弾に倒れてから急に表面化した韓国旧統一教会と日本の政治家とのかかわり合いがあります。自由民主党国会議員の半数近くが濃淡の違いはあるにせよなにがしかの形で旧統一教会とのかかわりを持ったとされています。これにより、旧統一教会による日本政治への関与が懸念され、此処にも自由民主党の本来的な意味における「保守性」が維持されていたのかどうかという疑念が湧いてきます。又、その教祖の発言を記録したといわれる分厚い書物には「日本人は韓国に貢ぐべし」といった主旨の記述もあるといわれています。日本人が”寄付金”として貢いだ額は莫大な額に上り、メディアでは専ら過去の寄付金を募る方法が霊感商法にあったとする点に集中しています。 無論、霊感商法の”被害者”の方々は本当のお気の毒なことだったと思いますが、我が国メディアには同協会...

国際協業

米国ウォールストリートジャーナルのインターネットサイトに”D| All Things Digital"というページがある。通常ここで取り上げる技術/製品は一回一つの技術/会社だが、今回は一つのテーマに3社が関わる。  Canesta と Gesture Tek という米国企業2社と日立の3社だ。  ここで紹介される新技術の応用例は、テレビ受像機に内蔵した小さなカメラが人間の手振りを読み取り反応するというもの。 テレビ受像機に限らず、様々なディスプレーパネルに利用でき、家庭内の電気製品を一つの画面に向かいジェスチャーで制御できるという。 出来てしまえばどうということもなく、“利用範囲の広い面白い技術”であるが、このような技術を1社独自で開発しようとすると膨大な時間と資金を必要とするように思う。 「3人寄れば文殊の知恵」の結晶が、まさにここにある。 日米の 国際協業 で有るところが今後益々複雑になるであろう新技術開発の方向を示唆している。 7/6/09