あんず雑感

アップルからiPodが発売された時、その洗練されたデザインや操作性、当時としては驚異的な記憶容量などと共に、iTunesという仕組みを用いた新しい事業モデルが爆発的なブームを呼び起こし、iPhoneという新製品も加わって、その勢いは未だ衰えない。　 それまで携帯音楽プレーヤーの分野において、ほぼ世界市場を席巻していたつもりの我が国では、「iPodのような製品は日本の技術をもってすればすぐにでも出来る」という声もよく耳にした。　確かにその通りであろう。 　然し、アップルによる独創的な製品開発、開発から商品出荷に至る厳格なプロセス、そしてネットを通じた音楽配信という総合力を結集した創造的事業おいて他の追随を許さぬほど、先行されてしまった現実がある。　 先日、「事業仕分け」で、我が国のスーパーコンピュータ開発に関する国費投入の是非が議論された。その折、「世界二位では何故いけないか」との仕分け人の問いかけに対して、「一位を狙わずして果して二位になれるや」という反論が起きた。　このことに関して、まつもとゆきひろ氏（ネットワーク応用通信研究所フェロー、Ruby開発者）は、「スパコン世界一は無意味」（日経ビジネス2009.12.21-28年末合併号）と題するコラムの中で、「私が開発したプログラミング言語『Ryby（ルビー）』は、性能がいいとは言い切れない。　例えば、同じ働きをするプログラムをRubyと『Java（ジャバ）』の両方で開発した場合、多分Javaの方が性能はいいだろう。　一秒間に処理できる命令数でRubyが劣る。　しかしIT業界では、同種のアイディアを持つ企業に先んじて、自社製品を市場に投入することが勝負を決める。」と述べている。　同感である。 今回の”世界一を狙うスパコン開発”論と、先の”iPodは日本の技術をもってすれば造作もなく出来ること（出来た筈のこと）”という言い方に同質性を感ずる。 12/28/09

先にも書いたが、技術を有する日本の中小企業のホームページを数多く読んで感じたことの一つに、日本が誇る加工技術その物をブラックボックス化して、いかなる先端的な機械にも埋め込みが出来るようなインターフェースを持たせることはできないものだろうかとの思いが強くある。　詰まり我国の中小企業の多くが上位システム製品に利用される部品加工技術に特化しているように見受けられるが、これら企業の多くが、長年の経験の蓄積(暗黙知）をその企業の技術の優位性の一つに挙げている。　 他方新興国によるキャッチアップ、そして低コスト化の先に見える我国の姿には、明るさが乏しい。　なれば、いっそ、その”暗黙知”をブラックボックスに封じ込めてモジュール化し、対価さえ払えば誰でもがそのモジュールを使えるようにすることは出来ないか。　やや開き直りの様にも思われるが、暗黙知という知財を有形化する方策は、一つの選択肢たり得ないか。　 素人の戯言と笑われるかもしれないが、現在の技術を捨て去ることなく進化発展させることが出来ないか・・・浅はかながら、その思いが頭を離れない。 10/7/09

技術を有する日本の中小企業を英語でリストアップするＡＮＳＬｉｓtsにデーター入力を初めて早くも２か月近くになる。　まだまだ道半ばだが、既に一万件位のホームページを見たことになるだろうか。　この間実に多くの新たな発見があり、これからもこの作業を続けて行くとさらに多くのことを学ぶことができると思うと胸躍る気がする。　 又、それぞれの企業のホームページの作り方は、当然のことながら千差万別ながら、そこには何か日本独特の型があり、それを英文にそのまま翻訳すると違和感が出るものも多くある。この辺りのことは別途このブログに書き留めて行きたい。 9/30/09

我々日本人は、様々な国内メディアが発信する「世界に誇る日本の技術」、「技術立国日本」などの言葉をよく見たり聞いたりするが、果してそうか。　国際的にも通じる話なのか、時折疑問に感じながらも、国内にいるとそんな疑問も何となくメディアの主張に流されてしまう。 米国に TechnologyReview.com という技術情報サイトがある。　このサイトを運営する会社のオーナーはマサチューセッツ工科大学だ。 Technology Reviewという媒体自体は１８８９年に創刊された雑誌である。　これをインターネット用に構築したサイトが、 TechnologyReview.com 。　このサイトには、英語、スペイン語、ドイツ語、イタリア語、そして中国語と５カ国後で情報発信をしている。 ここには日本語はない。　世界で日本語を理解する総人口とドイツ語あるいはイタリア語の総人口と何れが多いか判らないが、日本語が無いのは少し寂しい感じがする。　日本人の側に、世界の技術情報を日本語で理解する必要性はないというおごりが有るのかもしれない。　　 日本の技術情報は時折、このTechnologyReviewで取り上げられているようであるが、余り多くはない。日本には魅力的な新しい技術がないのか、それとも日本からの情報がTechnologyReview.comの執筆者達に届かないだけなのか。　いずれにしても、我国の技術情報が日常的に或いは体系的に彼らの目に触れるようになっていないことだけは確かなようだ。 何時もこのブログで書くことだが、先ずは我国技術情報を世界へ向けて自ら発信する手だてをつけること、そして我々は世界の技術情報を日常的に手に入れる手段を構築するべきこと、もはや焦眉の急の様に感ずる。 9/16/09

最近のメディアで、嘗ての集合住宅団地の過疎化や、古い戸建て住宅が廃屋同然で放置されているという報道が目につく。　一説には700万戸以上も空き家になっているという。　これらの家は今後どのようになるのか。　恐らく集合住宅ビルは、耐震強度などの問題から取り壊されて新たな高層住宅に生まれ変わるのか、廃墟となっている古い戸建て住宅はどの様になるのだろうか。　疑問は尽きない。　所有者の意思をもとに、建物の強度、補修費用や立地条件等を判断基準として、取り壊すべきものとそ再利用するものに振り分けられて行くのであろうか。 このような時代背景にあって、今なお都心部には高層住宅が建設されて行く。　これらの高層住宅も40-50年後には廃墟となる危険性があるであろうに。　我が国日本は、既に鉄道、バス、道路などの交通網が整備され通勤時間も凡そ1時間以内に収まる勤労者が恐らく70%を超えているであろう。　されば、これ以上都心部に高層住宅を建設することはやめにして、今既にある住宅地域を再整備して、日本らしい豊かな街並みを取り戻す努力は出来ないものか。　東京を少し離れると地方には大きな戸建民家が建ち並ぶ。　青い空が広がり、気持も開放感に満たされる。　在宅勤務制度を導入する企業も増えてきた。　であれば、空気の良い地域に住みながら仕事をする人も増えて行くであろう。 現在の住宅街を美しく整備すること、実現するためには国や地方の行政主導による整備計画や制度整備、税制整備、金融支援機構など、やや復古調の制度見直しも必要かもしれない。　大変な作業であろうが、”日本の住宅寿命は30年”等といわれている現状、家を建てても30年後には又建て替える、何と無駄の大きいことか。　昨年福田政権の時に”200年住宅の普及を”と言っていた。　見識である。　 そしてもう一つ、瑣末なことかも知れないが、住宅街の電柱はすべて撤去し、共同溝を設けて、電力線、通信ケーブル、ガス、水道すべてを共同溝に埋設すれば、都会の住宅地の青空も広くなる。　　外国から来る友人は、商業地、住宅地を問わず空に雲の巣の様に張り巡らされている電力線と通信線に例外なく驚きの声を発する。 9/7/09

8月30日の衆議院議員総選挙で民主党が歴史的大勝で308議席を獲得。　1955年以降本格的な政権交代は初めてとあって、民主党が主導するこれからの日本の進路についての議論が、賑やかだ。　国家100年の計、今や崩れかかっている日本のかたちをどうするのか。　 国際関係は？　国民を豊かにする経済成長策は？　国土整備は？　農業の再生は？　人口問題は？　これらを将来支えて行く青少年の教育は？　課題山積、一年や二年で結果を求めることは拙速に過ぎるかも知れない。 米国オバマ大統領の様に、”Green Energy社会の構築”、”核廃絶”というとても分かりやすく、従来路線と180度異なる政策ビジョンを掲げることは、中・長期的な方向を示す意味で重要であろう。 Green Energyは日本の得意分野、”核”問題は被爆当事国、先ず日本から強力に発信されなかったことは少し残念だが。 わが国には豊かな技術開発力・創造力、人的資源、豊かな観光資源や文化資源、があり、仕組みを変えることにより更なる成長を期待することができる。　農業や漁業さえも然り。 9月16日の国会承認を経て動き出す民主党鳩山政権。　期待したい。 9/7/09

20年以上前に発表された有機材料に通電すると光を放つ現象は、将来の画像ディスプレイ技術や照明技術を変えるといわれたが、実用化へ向けての様々な課題があり、未だ白熱球や蛍光灯などの様に日常的に使われるレベルには至っていない。　テレビ用には、2007年にソニーが11インチ画面の商用化に漕ぎつけた。　 有機ＥＬ（ＯＬＥＤ　－Organic Light Emmitting Diode)による照明市場は2015年には6000億円規模になるとの予測もあり、米国コダックやＧＥ，オランダフィリップス、ＮＥＣグループ企業など多くの世界企業が一層の普及へ向けて地道な努力を続けている。　 我国はこの分野でリーダシップを取れるか・・・有機ＥＬ開発に力を注いできた城戸淳二氏（山形大学教授兼山形県産業技術推進機構有機エレクトロニクス研究所長）が日本経済新聞の「日本創造会議」と題する記事（2009年8月4日朝刊）の取材に応えて、「日本企業は有機ＥＬの素材開発や、素子作り、製造装置などで優れた技術を持つ。　垂直統合すれば世界最先端の有機ＥＬ産業を築き上げられる。」との思いから昨年 ルミオテック という企業設立したとのこと。　 ＯＬＥＤ照明パネル商用化には製造コストの低減など、克服しなけらばならない課題はあるようだが、是が非でも世界をリードする地位を築いて頂きたい。　 8/4/09